2024/08/15
木造住宅は、温かみのある素材感や自然素材ならではの心地よさなど、多くの魅力があります。
昔は「木造住宅は2階建てまで」というイメージが強かったですが、近年、建築基準法の改正によって3・4階建ても可能になりました。
しかし、3・4階建てとなると、2階建てとは異なる構造上の注意点も出てきます。
この記事では、木造住宅の建築基準法改正の内容を具体的に解説し、建築を検討する際に必要な情報をお届けします。
□木造住宅は何階建てまで？建築基準法改正の内容を解説
以前は、木造の建物は「軒高9m・最高高さが12mを超えると、耐火建築物にしなければならない」と決められていました。
そのため、木造住宅は2階建てが一般的でした。
しかし、2019年6月25日に施行された建築基準法改正により、「木造建築物等で、耐火建築物としなくてもよい建物の規模」が拡大されました。
この改正により、木造住宅は4階建てまで可能になり、より高層の建築も選択肢に加わりました。
1:建築基準法改正による木造建築物の防火規制の合理化
建築基準法改正では、「木造建築物等で、耐火建築物としなくてもよい建物の規模」が拡大されました。
具体的には、「高さ16mを超える木造建築物または、階数4以上の木造建築物において、木材をそのまま見せる「あらわし」の実現が可能となる」など、従来よりも高い木造建築物の建築が可能となりました。
また、「高さ13m以下かつ軒高9m以下であった規制が、「高さ16m以下かつ3階以下」や「延焼防止上有効な空地の確保」などにより、耐火構造等としなくてよい木造建築物の範囲が拡大される」などの緩和が行われました。
2:建築基準法改正の目的
建築基準法改正は、木材利用の促進を目的として行われました。
近年、木造建築の技術革新が進み、耐火性能や耐震性能が向上しています。
そのため、従来の規制では、木造建築のポテンシャルを十分に発揮できていないという課題がありました。
建築基準法改正によって、木造建築物の防火規制が合理化され、より高層の木造建築物が建築可能になりました。
これにより、木造建築物の利用範囲が広がり、木材利用の促進につながることが期待されています。
□木造3・4階建て住宅を建てる際の注意点
木造3・4階建て住宅は、2階建て住宅とは異なる構造上の注意点があります。
3・4階建て住宅では、地盤の強度や構造の複雑さなど、通常の住宅よりも注意すべき点が多いです。
ここでは、木造3・4階建て住宅を建てる際に注意すべきポイントを具体的に解説します。
1:地盤の強度
3・4階建て住宅は、2階建て住宅よりも重量が大きくなります。
そのため、地盤の強度が非常に重要となります。
地盤調査を行い、地盤の強度が不足している場合は、地盤改良が必要となります。
地盤改良には、様々な方法がありますが、費用や工期、周辺環境などを考慮して、適切な方法を選ぶ必要があります。
2:構造の複雑さ
3・4階建て住宅は、2階建て住宅よりも構造が複雑になります。
そのため、設計段階から、構造設計士と綿密な打ち合わせを行うことが重要となります。
また、構造設計士だけでなく、建築士や施工会社とも連携し、安全で耐久性のある住宅を建てる必要があります。
3:耐震性能
3・4階建て住宅は、2階建て住宅よりも地震の影響を受けやすいため、耐震性能に十分な配慮が必要です。
耐震性能を高めるためには、構造材の強度や接合部の強度を強化する必要があります。
また、免震構造や制震構造を採用することも有効です。
4:防火性能
階層の高い建物ほど、2階建て住宅よりも火災のリスクが高いため、防火性能に十分な配慮が必要です。
防火性能を高めるためには、防火材を使用したり、防火設備を設置したりする必要があります。
また、火災発生時の避難経路を確保することも重要となります。
5:費用
4階建て住宅は、2階建て住宅よりも建築費用が高くなります。
これは、構造が複雑になること、地盤改良が必要となる場合があることなどが原因です。
建築費用を抑えるためには、設計段階から、費用対効果を考慮して、適切な設計を行う必要があります。
□まとめ
この記事では、木造住宅の建築基準法改正の内容を解説し、3・4階建て住宅のメリットや注意点を詳しく説明しました。
木造の3・4階建て住宅は、2階建て住宅とは異なる構造上の注意点があり、地盤の強度や構造の複雑さ、耐震性能、防火性能などに十分な配慮が必要です。
また、建築費用も高くなる傾向があります。
しかし、4階建て住宅は、2階建て住宅よりも多くの部屋を確保できる、眺望が良いなど、様々なメリットがあります。
木造住宅を建てる際は、メリットとデメリットを比較検討し、自分にとって最適な住居かどうかを判断することが重要です。
≪いかがでしたでしょうか≫
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